英語力が求職者を救う！
みなさん、こんにちは。
最近、テレビCMでもそこらへんにある雑誌でも英語教育についての広告を見ない日がないぐらい日本では英語について、注目されています。実際に、幼児教育から英語を子供に学ばせる親もいますし、小学校から英語の授業ある学校もあるぐらいです。
今の時代はグローバル展開する企業が増え、また、日本にも多くの外資系企業が参入しています。転職活動して転職する求職者は全員、転職後は企業で仕事をすることになりますので、転職先となる企業の多くがグローバル展開をしている、または検討しているとなれば、英語力があれば、転職市場においても他の求職者とは大きな差別化になるでしょうし、企業もそのような英語力のある求職者は必要としているでしょう。
転職活動中はそこまで英語力を問われなくても、転職後に企業が英語力のある人材を積極的に昇格させるということや事業の中心的な存在として考えることも当然にあります。求職者の多くは、転職することだけを考えて、転職後の展開を、仮説を立てることはあまりありません。
しかし、転職とは転職するためだけの行動ではなく、本当に大切なことは、転職後にどのような働き方をして、企業内においてどのような存在になるか、できれば中心的な存在として活躍したいと考えなければ、転職決定はしても転職成功とは言えないです。
今の日本は世界中の企業が容易にビジネス市場に参入するようになり、江戸時代で言う開国状態です。当然、どの外資系企業も日本のビジネス市場に利益を求めて参入しますし、既に日本に存在する事業をモデルとして参入し、日本企業の競合他社となることもあるでしょう。
そのため、日本ではモノが溢れてモノが売れない時代になっているため、日本の企業も世界の外資系企業が日本に参入すると同じく新たなビジネス市場を求めて、世界中に進出するようになっています。
世界では多くの言語が使われていますが、みなさんもご存知の通り英語が世界の公用語であり、ビジネスにおいてもそれは全く同じことです。英語力があれば、転職後の企業が海外展開したとしても柔軟に対応することができますし、その企業内で、取り残されるということもないでしょう。つまり、今の時代、例え日本企業であっても英語力は求職者自身の転職活動で自分の武器になり、転職後も自分を助ける存在となっています。
そんな私は、英語力はほとんどありませんが、私も今、英語力を身に付けるために勉強中です（汗）今回は、転職活動における英語力の重要性を転職後の重要性も交えてご紹介できればと思います。
まずは、英語力が転職活動になぜ必要なのか、このあたりから今回の話を起こしていこうと思います。
今回の記事の目次
求人内容に変化が起きている！
日本の転職市場は、日本で転職を考えている求職者が多いのは当たり前ですが、その転職先となる企業が公開する求人に大きな変化が起きています。私は現在、転職エージェントとして活動していますが、以前は、みなさんと同じように企業に在籍して人事を仕事としていましたし、また、これまた、みなさんと同じように求職者として何度か転職を経験しています。
職業上、今も昔も転職市場に関する情報や知識については詳しい方だと思うのですが、昔は、今より求人内容で英語力を重視する傾向が見られます。
私が20代の頃は、求人の募集資格や業務スキルの欄に『語学』という表記はなかったのですが、今は、どの転職エージェントでも、また他の転職方法の求人にも『語学』といいう表記が当たり前のようにあります。
また、語学で最もと言いますか、必ず記載される語学が英語です。転職サイトを利用する求職者の方であれば、経験があるかと思いますが、転職サイトへ登録する際に、個人情報や職歴その他を入力しますが、語学の欄も必ずありますよね？
その語学では、英語については特に細かく入力するように義務付けられています。これは私が20代の頃は義務ではなく尚可レベルのものでした。私も登録する際に自分を残念に思った記憶がありますが、『ビジネスレベルの英語ができる』、『日常会話レベルの英語ができる』、『全く英語ができない』というように大きく3つを選択するようになっています。
当時の私は今だからこそ言えますが、日常会話レベルと全くできないレベルの間の英語力だったのですが、日常会話レベルの英語ができるという方を選択しました。若干、罪悪感もありましたが、日常会話レベルができる場合もあったので嘘ではないと思い日常会話レベルにチェックしたのです（笑）
それと同時に思ったことは、英語力って今後は必要になってくるんだろうなという漠然としたものです。実際、今では英語力がここまで企業ニーズが高まっているのですから、私の漠然とした予測は間違っていなかったです。
とは言え、私に限って言えば、特に仕事上で英語力を使うということはなかったですので、全く英語を勉強することもなかったですし、今になり必要性を感じて勉強しているレベルです。
英語力を必要とする企業
このように今と昔ではビジネス環境が変わり企業が海外へ進出が増えている今、求職者としても転職市場で英語力があるということはそれだけで十分な差別化となり、自分の転職活動を有利に運べるスキルになります。
英語力を求職者に求める企業は、業界や業種、規模に関係なくありますが、そのなかでもIT業界、ベンチャー企業では英語力を求める求人が良くあります。IT業界でベンチャー企業となれば、英語力を必須とする求人は更に増えると言えるでしょう。
IT業界では、IT業界の中心的な存在で、事業を拡大する上では必要人材となるエンジニアの不足と、日本の転職市場では価値が上がりその分、採用するためには大きな人件費が必要です。そのため、海外に拠点を持つIT業界の企業が増えつつあり、転職後の近い将来、海外拠点で仕事をするということが予想されるためです。
どの企業でも教育プログラムがありますが、英語習得は短期間でマスターすることは難しく、働きながら英語を習得する環境もなかなか考えにくいですよね。そこで、中途採用人材となる求職者には、はじめから英語力がある人材を求めて求人の応募資格にも英語力を必須としているIT業界の企業が多いです。
また、ベンチャー企業については、日本ではモノが売れない状態であり、その中で同業他社も含めた外資系企業が参入するとなれば、ベンチャー企業の経営としてはより良いビジネス市場を求めて海外へ進出する必要があります。
ここでも海外がキーワードで、海外で働くとなれば世界の公用語である英語力が必要です。ベンチャー企業は規模が小さく資金力もそこまで多くはありませんし、優秀な人材を多く確保することが大手企業に比べると難しい面があり、それなりの人材を複数名、採用するよりも、超優秀な人材（ここでは英語力のある人材）を1名採用した方が効率的だということで、英語力を必須にしています。
求職者の大きな勘違い！
英語力と聞くと日頃から英語に慣れている環境を持つ求職者は当然、有利と思われるでしょう。特に英語圏の国へ学生時代に留学経験があるとなれば、帰国子女として扱われるため、転職市場でも有利に感じるかと思います。
しかし、求職者のみなさん、英語力は確かに身に付きますが、留学が転職市場で有利になるということはありません。特に第二新卒の求職者の方は注意です。
学生時代に本当に前向きな気持ちで英語を学びたい、海外の文化を学びたいという人と、学生時代に留年してしまって内定先がないということで仕方なく一旦、逃げ道として留学するという人の2つのパターンがあります。
昔は海外留学と聞くと求職者の見栄えも良く、確かに転職活動では有利に働くこともありました。最近は留学が比較的、普通になっていますし、後ろ向きで留学する人も中にはいますので、この2つの理由で留学経験が転職活動に強いアドバンテージを持つということはありません。
求職者の中には留学経験があるために、多少の英語力でも差別化になると勘違いしている方もいるようですが、留学していなくても英語力が高い方が断然、有利です。日本にいて英語力が高い方が留学してそこそこの英語力の方より企業ニーズは高いですので、勘違いのないようにしてほしいと思います。
英語力がないと応募できる求人数が減る
IT業界やベンチャー企業では、英語力を必須としている求人が多く、英語力がない段階でどれだけ業務スキルや経験があっても応募することすらできない時代になっています。
現在の日本は好景気で転職市場に求人を公開する企業が増えていますが、同時にグローバル化の動きが急速に高まっているため、英語力を必須、または英語力があれば尚可とする求人も増えています。
英語力があれば尚可という求人はどのような意味があるかと言いますと、当然、英語力があってもなくても応募することはできますが、英語力がある求職者を優先しますと言っているようなものです。
その英語力を尚可としている企業の採用戦略としては、母集団形成を担保するために、尚可として、その中から英語力のある人材を採用しようとしているので、英語力がない求職者は後回しになります。
後回しとは求職者の方も身を持って経験することができるのですが、応募した企業で妙に選考スピードが遅い企業はありませんか？その企業の求人内容を見て欲しいのですが、英語力ではなくとも尚可求人となっていませんか？
英語力を尚可とする企業は、最悪の状況も考えています。企業では採用活動期間のデッドラインを設けていまして、そのデッドラインになっても英語力のある求職者からの応募がなければ、仕方なく、その次の候補になる英語力がない求職者を選考フローに上げるのです。
英語力があるとないではこれだけ企業からのニーズが違いますので、英語力は身に付けておいて得はあっても損はないと思います。
英語力だけで採用されることもある！
これだけ転職市場でも英語力が、企業から求められているため、英語力はあった方が良いということはご理解頂けたかと思いますし、英語力はなくても自分には経験があると強気の姿勢を持つ方もいるかと思います。
しかし、今の転職市場は、ちょっと変わっていて、企業の中には、業務経験はそこまでなかったとしても英語力が非常に高ければ、それが採用の決定打になり、内定を勝ち取ったという求職者もいます。
それが私の転職エージェントに登録した求職者なのですが、その求職者は、第二新卒の求職者で、業務経験がほとんどなかったのですが、学生時代から英語が大好きで若くしてビジネス英語はもちろん、ビジネス文章も英語で書けるぐらいのスペックの持ち主です。
ある企業の求人には、『英語力はビジネス上級レベルで、業務経験も中級レベル』が必須と記載していましたが、転職エージェントである私は、ダメ元でこの求職者を紹介すると問い合わせがあり、英語力がどれだけか知りたいので、一度、面接しましょうということになりました。
本人も不安だということと、企業へ私が頭を下げてようやく求職者の希望通り面接まで持ち込んだということで、企業から面接同席の許可が出てオブザーバーとして面接に参加しています。
面接は最初の挨拶を除き、自己紹介や職歴の紹介、趣味や特技に至るまでその後の全てを英語で行いました。正直、ビジネス英語が分からない私は何を言っているのか分かりませんでした（笑）
しかし、面接後にその企業の面接官から、『これだけ英語力があれば十分』ということで業務経験は選考基準に達していませんでしたが、英語力がずば抜けていたために、そのまま数回の面接もクリアして内定を勝ち取ったのです。
このような企業は一般的なケースではありませんが、このような企業があるぐらい今の転職市場では英語力が求職者の大きな武器になるということをご理解頂ければと思います。
私は転職エージェントをしていて、この企業の思惑が何となく分かるのですが、業務経験は、業務に関する経験ですので、転職後に業務を行ううちに嫌でもついてくるものですが、英語力については、そう簡単に習得できるものではなく、ましてや、業務から習得できるものではないため、そのうち嫌でも身に付く業務経験よりも英語力を優先したのだと思います。
恐らく、この英語力と業務経験の優先順位は大きく的を外しているロジックでなく、経験がない場合でも転職エージェントを利用している場合は、キャリアアドバイザーにゴリ押ししてでも、その求人に応募させて欲しい旨を伝えるべきですし、できれば5分、10分レベルでも構わないので、英語力を見てもらえる機会を作って欲しいと依頼するべきです。
英語力はそれぐらい武器になり、企業としても優先度の高いスキルになりますので。
転職市場では国籍は不問
求職者のみなさんが手にする求人に『日本人限定』という求人はありますか？私は求職者時代も見たことがありません。国籍を理由に採用に制限を加えることは違法となっているので、このような求人はないと思います。また、昔はあったのかもしれませんが、転職エージェントと企業の間の水面下で、『日本人限定』とすることは、現在のようにグローバル展開が発展しているなかでは、むしろ企業からするとデメリットになりますので、このようなこともないでしょう。
つまり、今の日本の転職市場では、国籍は一切関係なく、また、英語力のある外国人の求職者を積極的に採用したいと考える企業も多くあります。
外国人の留学生が日本でそのまま入社するということが増えていますので、そうなれば、その外国人の労働者はいずれ転職も考えるでしょう。そうなれば、求職者として転職市場で転職活動をするのです。
外国人はどのような国籍であれ、日本で仕事をしている限り、最低でも2か国語を話すことができます。また、どのような国籍であれ、英語も話せるという外国人が比較的、転職市場では多いです。
そうなれば、英語力はもちろんのこと、語学力に差があるということはそれだけ世界のビジネス市場に勝機を求める日本企業では見栄えが良く見えると思います。逆を言えば、日本人の求職者が日本語だけであれば、不利になることも予想できます。
インターネットで検索して頂ければ分かりますが、転職エージェントでは積極的に外国人の求職者を登録を勧誘していますし、また、転職サイトに至っては外国人求職者専用の転職サイトがあるぐらいです。
外国人＝英語力という方程式が企業にはありますので、外国人だからという理由ではなく外国人は英語力があるという理由で外国人を採用する企業が増えています。
今後の英語力と転職市場の予測
転職市場は、採用する企業の求人ありきになりますので、企業がグローバル化を進める以上、英語力のある求職者は優先的、採用されると思います。この動きは今後も変わることはないでしょうし、それ以上に加速すると転職エージェントでは予測しています。
特に英語力を必要とする業種や職種では、今は英語力が尚可だったとしても近い将来、応募要件に英語力が必須となることは容易に想像できる範囲のことです。
貿易関係やIT関係の業界では、海外とのやり取りが増えていますし、特にその傾向は顕著です。また、外資系企業においても、母体が海外になり、日本に進出している企業は他の国でも拠点を構えビジネスを展開していることが予想されますので、外資系企業を希望する方は英語力は必須だと思った方が良いです。
※日本で展開している外資系企業も今は社内の公用語が日本語ということが多いですが、今後は、変わると思います。
職種単位の英語力との関係性
同じ企業であっても、いくつかの部署に分けて経営を行っていますので、それぞれの職種によって業務内容も異なり、それに伴い英語力をどれだけ必要とするかも違います。
ここでは、各職種ごとに英語力との関係性についてご紹介したいと思います。
人事職の場合
私がかつて人事の仕事を経験したということではありませんが、まずは、人事職についてご紹介したいと思います。この職種は、企業内の立場としては、企業の人に関わる一切の責任を持つ職種です。
人事のなかで、採用を担当する場合は、その企業の採用の窓口であり企業の顔でもあります。ある職種の求人で英語力を必須とした場合、面接官としてその英語力を確認することも仕事の一つになりますし、企業によっては外国人専用の企業説明会を行う場合もあります。
そうなると当然、自身も英語力がなければ仕事になりません。私は幸いなことに、英語力をそこまで必要としない企業で働いていましたし、時代としても今ほど英語力を必要としている時代ではなかったですが、今は違います。
人事の求人を見ても英語力を必須とする場合も増えています。特に人事の責任者となる求人や採用リーダーの求人には英語力が伴う場合があります。実際に、私の転職エージェントで業務スキルは申し分ないとしても英語力がなかったため、その企業に応募することすらできなかったという経験もあります。
人事はコミュニケーションが大切な職種で、コミュニケーションを取るためには日本語も含めて語学力が必要です。また、企業が海外で採用する場合も増えていて、その場合、採用の窓口となる人事は現地に出向いて実際に現地の求職者を面接することもあります。その際は、大体、英語が中心です。英語ができなければ面接内でコミュニケーションを図ることもできないでしょう。
営業職の場合
語学は、何のために必要ですか？という質問にみなさんならどのように答えますか？実際にこの質問を面接でした企業の面接に同席したことがあるのですが、その企業は『語学は人とコミュニケーションを取るための道具』と言っていました。
みなさんもこの答えは納得ではないでしょうか？むしろ、語学はそれ以外で何のために使うのか？という意見がありそうなぐらい正論そのものだと私は思います。
先程、人事について先にご紹介しましたが、人事やここで紹介する営業職もすべて社外とのコミュニケーションにより仕事を進める側面があります。そのため、人事や営業に限らず社外とのコミュニケーションが多い職種は必然的に英語力が必要になることがあります。
営業職の場合は間接部門の人事とは異なり、営業成績の良し悪しで企業に直接的に影響を持つために、相手が英語力があり、英語でコミュニケーションを図らなければならない場合は、死活問題です。
冒頭でここ最近、英語力を応募資格の要件に加える求人が増えているとご紹介したかと思いますが、特にこの営業職についてはその傾向が目立ちます。本来、営業職は、経験がなくとも比較的に転職後も十分に仕事ができる利点があり、転職を希望する求職者からしても、営業職は内定を勝ち取る意味では、難易度が低く、最後の砦のような存在でもありました。
しかし、現在は少しずつ営業職の求人の要件が変わり、少し前までのような未経験者でもノンスキルでも転職できるという優しい求人ではなくなってきています。もちろん、業界や業種、企業によっては、昔通りにハードルが低い営業職の求人はありますが、特に有形の商品やサービスを扱う事業を行う企業の営業職の求人は英語力へのニーズが強くなっています。
有形とは目に見える物を言いますが、日本の有形の商品群は、品質管理がしっかりされていて、不良品が少ないと世界的にも高い評価を受けています。また、日本ではなかなかモノが売れない状況にあり、評価が高くまだモノが売れるとして日本の有形の商品やサービスを扱う企業は、積極的に輸出事業にドライブしています。
最近、外国人観光客が日本のあちらこちらで見ることがあるかと思いますが、その外国人観光客は、来日する目的の一つは買い物です。海外の物価から考えると日本の商品は決して安いものではないのですが、それでも商品やサービスの品質面を優先して日本で開発製造された商品は飛ぶように外国人観光客から買われていきます。
この状況がそっくりそのまま海外でもあると考えてください。それはちょっと大げさかもしれませんが、日本の商品やサービスが海外のいたるところで評価されニーズが高いということは紛れもない事実です。
それまでは日本国内で有形の商品やサービスを扱っていた企業も海外にビジネスチャンスがあれば企業の生き残りをかけて海外に進出することは自然なことで、商品やサービスを売り込むために、取引条件を詰める役割は営業の仕事です。
売り込む相手は海外になり、取引先の担当窓口が、日本人好みに合わせ日本人！・・・なんてことはあり得ない訳です。日本人以外の担当が交渉の席に立つということの方が圧倒的に多いです。この取引では当然、コミュニケーションが必要で、日本に来日したからと言っても日本語で相手が話すとも限りません。
そうなれば機会損失で海外でのビジネスチャンスも減りますよね。営業職が英語力を求められている理由はご理解頂けましたか？このような背景により、営業職の求人を公開して営業を採用する企業は、営業職の人材に英語力を活かして直接企業へ利益貢献して欲しいとかんがえています。
先程、業務経験はなくとも英語力が高いため、採用された求職者の話をしたかと思いますが、営業職の求人にもこれはあり得ます。営業職はもともと営業経験がなくとも対応できる職種ですので、経験がなくとも英語力があれば十分に戦力となれる要素があります。
社長秘書の場合
企業が海外に展開するということは、日本の企業の経営者も海外へ出向くことがあり、その日程調整などで海外の企業の従業員と電話などでコミュニケーションを取ることがあります。取引先が海外でなくとも企業の社長が自ら日程調整などを行なうということはありせん。大体の場合、社長秘書がいて、社長秘書が行います。人件費削減で社長秘書業務を総務や人事が行う場合もありますが、その場合は社長秘書に限らず総務や人事担当も英語力は必須でしょう。
社長秘書が英語力を使う場合は、対面や電話よりもメールの場合が多いです。私の友人に社長秘書をしている人がいますが、その友人は、今は某ポータルサイトの翻訳機能を使う場合もあると言っていますが、それだけではカバーできないために、社長秘書としては、英語力は必須とのことです。
実際の社長秘書求人を見ても英語力は最低でも尚可としていることが多く、社長秘書を希望される求職者の方は、英語力は十分にスキルに入ります。
英語力を必要とする求人の転職条件
これまでご紹介したように日本の企業の求人であっても英語力を求職者に求めることが増えています。英語力を要件にしている求人には、転職条件において、ある傾向が見られます。その転職条件の傾向とは、年収面が高いということです。実際に行う業務が英語力をそこまで必要としない求人でも、英語力があるだけで語学手当として別途支給する企業もあります。
それらの企業に理由を聞いてみたのですが、将来的にはその求人のポジションの人材は必ず英語力を使って仕事をすることになるとのことでしたし、また、英語力を企業が求めるニーズほど、求職者が英語力を持っているという場合が少ないために、採用戦略上、他の企業との差別化を図る意味で、条件面を上げているとのことでした。
求職者は転職において、できれば現状よりも高い年収で転職したいと思うと思います。しかし、現実的には良くても現状維持という転職がほとんどですので、転職後に活躍して年収を上げていくしかないのです。
一定上の資格を持つ求職者の場合は、資格手当は一般的ですが、最近は語学手当というものを増えています。言い換えると英語力は一定以上の資格に匹敵するぐらい企業は必要としているという証拠です。
英語力は求職者を救う！！！
英語力については日本の企業からのニーズが高まっていますが、その数に比例するような求職者の数は今のところいません。そのため、どの企業でも英語力を必要とする求人での採用活動は苦戦していることが現実です。この採用苦戦を穴埋めするという意味もあり、英語力があり即戦力として英語力がそもそもとしてある外国人を採用する企業が増えています。
日本人の求職者は、この点に着目して、資格取得も良いのですが、現職で働きながら英語力を身に付けるということは、転職活動の上でも転職後の働き方の上でも他の求職者や労働者よりも差別化を取ることができると思います。
今はまだ英語力を持っている求職者が少ないので、転職活動ではそこまで影響を感じるということはないかもしれませんが、求職者も企業ニーズのために英語力を身に付けることが増えるでしょうし、今のまま英語力を軽視している求職者は、転職市場はもちろん、ビジネスにおいても乗り遅れる可能性があるでしょう。
また、英語力を必要とする企業は私の経験上、ブラック企業はほとんどありませんので、英語力がブラック企業から救うということもあります。また、本来、女性は転職市場では男性よりも不利になりますが、英語力があればその分をカバーすることもできるかと思います。
一時期、『転職は資格』という時代がありましたが、今は『転職は英語力』と言っても違和感がないぐらい企業ニーズが高いです。
英語力を活かしてビジネスすることができればそれだけ可能性が広がります。転職においても全く同じです。求職者のみなさんが英語力により転職活動で差別化を図り、その後の働き方もグローバル展開についていけるように心から祈り、今回の英語力をテーマにしたお話はこれで終わりにしようと思います。
最後までお読み頂きありがとうとございました。
