企業は求職者からの質問内容で志望度を計っている！質問力を高めて内定を近づける！

みなさん、こんにちは。

求職者のみなさんは、企業の選考を受ける際に書類選考と面接がほとんどですが、書類選考は、選考の場に求職者のみなさんが同席することはないため、企業を直に知るという機会は、面接だけです。

しかし、面接は求職者のみなさんからすると、その立場により『企業に自分が見られている』という感覚が強く、面接で企業を知るという余裕はあまりないかと思います。

そうなると、まともに企業を知る機会は、ゼロということになってしまいます。

緊張や見られている感は否めないとは言え、唯一と言える企業を知る機会となるのは面接です。

求職者のみなさんが企業を知るという場ですので、このチャンスは絶対に逃して欲しくないです。

今回のテーマは？

さて、今回は面接内で求職者のみなさんが企業を知るために行うことができる『質問』を主役にして、『質問』が求職者のみなさんの評価ポイントになっていることも含めてご紹介できればと考えています。

冒頭でもご紹介した通り、面接となれば面接という言葉だけで緊張してしまいます。

しかも、面接は個室で面接官と対峙することになるため、なかなか自分が思い通りの展開に持ち込むことが難しく、どうしても企業が主導権を持ち、面接が進むということが多いと思います。

面接は、100％と言っても良いぐらい企業の面接官が主導権を握り、面接官がファシリテーターとなることがあると思います。

面接で縮こまってはいけない！

面接で縮こまってしまっては、自分が企業の面接官に見られているだけで終わり、求職者のみなさんにとってのメリットがなくなってしまいます。

転職後の話をすると、求職者のみなさんは転職した企業の労働者になる訳で、労働者として自分が転職した企業に労働力を提供して、その見返りに給料を受けます。

企業からすると、労働力を提供してもらう対象は、求職者として転職した人だけではなく、他にもいます。

また、もし転職した求職者の方が退職しても代わりはいくらでもいるのです。

選考中の求職者は弱者

しかし、求職者のみなさんとしては、給料を受ける対象は転職した企業だけで、転職した企業を退職した場合、給料を得る対象がなくなり、生活が困ります。

退職後に転職活動したとしても、すぐに転職が決まるかどうかは分かりませんし、転職活動そのものが、必ず転職できるという保証はどこにもない行動です。

これらの背景を考えても、求職者のみなさんは、転職しても弱者であり、選考中もその弱者である立場は変わることはないと思います。

面接は面接官の質問が中心

既に企業の選考を受けて面接を経験した求職者の方であればご理解頂けると思いますが、どの企業の面接でも、面接の内容は面接官からの質問が中心です。

求職者のみなさんは、面接官が知りたいことに答える立場にあり、極端な言い方をすれば、警察官から尋問を受けているような感覚になるのではないかと思います。

面接官にもタイプがあり、フランクな姿勢で面接を進めるタイプもいれば、全く真逆の圧迫面接を展開するタイプもいます。

後者の場合、かなり細かい部分まで指摘を受けて、質問を投げつけることが多いのです。

面接中の主導権を握るのは面接官

求職者のみなさんは、面接というロケーションで既に緊張していますので、圧迫面接ともなれば、更に緊張が増し、企業を見る、企業を知るという心の余裕はなくなってしまうと思います。

唯一かもしれない求職者のみなさんのフリータイムの自分のこれまでの経歴を紹介する時間帯も、企業の面接官から、『○○さんのこれまでの経歴を紹介頂けますか？』などという質問から始まります。

そのため、求職者のみなさんの経歴紹介の時間帯も、客観的にみれば求職者のみなさんが主導権を持つのではなく、企業の面接官が持っています。

面接での質問！

求職者のみなさんは、面接の時間で大半が面接官からの質問に受け答えることが多いと思いますが、どの面接でも面接の後半で、求職者のみなさんの質疑応答の時間が設けられています。

この質疑応答の時間こそ、求職者のみなさんは有意義に使って欲しいと思いますし、この質疑応答の時間こそが、企業の面接官は求職者のみなさんの評価を決めるポイントの一つになっています。

『特にありません』という回答は拍子抜けする

求職者の方のなかには、面接内で、質疑応答の時間を設けて、『何か質問や気になる点はありますか？』と聞いても、『特にありません。』と言ってしまう方がいて、それで面接が終わるということがありました。

面接官からすると、『特にありません』という求職者の方からの回答は、結構、拍子抜けするものです。

と言うのは、面接官も求職者のみなさんには、自社のことをよく知った上で入社して欲しいと思っています。

また、実際に自社で働いている訳でもないですし、自社を知る機会はほとんどないことを面接官も当然、把握しています。

そのため、唯一と言える直に求職者のみなさんが質問できる時間を確保して、求職者のみなさんの企業選びに役立てて欲しいと考えています。

『特にありません』という回答は人事を不安にさせる！？

そのなかで、求職者の方から『特にありません』と言われてしまうと、『この求職者の方は、どこまで当社のことを理解しているのか？』と普通に疑問に思うものです。

また、そこまで自社を知らない求職者の方を採用することに大きな不安を持つものです。

求職者のみなさんは、自分が興味のあることであれば、恐らく疑問や質問はあると思いますし、自分が逆の立場で、企業の面接官だとすれば、自社に興味があれば何かしらの疑問や質問があって不思議はないと思うのではないかと思います。

質問力の重要性

面接は求職者のみなさんが企業の面接官から見られていることは間違いないのですが、企業の面接官が、自分の質問に対する回答だけで求職者のみなさんを見ているのではありません。

求職者のみなさんが後半に貰える質疑応答の時間の質問内容も見られています。

私は、多くの企業と選考のポイントについて聞くことがあるのですが、どの企業も、面接において、いかに面接官からの質問に的確に回答したとしても、そこまで高い評価はできないとしています。

求職者の質問力で合否を判定！？

むしろ、企業ごとに差が出る求職者のみなさんからの質問内容や質問の質により評価が分かれると言っています。

つまり、求職者のみなさんは、面接において、企業の面接官からの質問に受け答えるだけでは事足りず、自分が企業の面接官に質問することも面接結果に影響することを知って欲しいのです。

人事時代の私も、面接を受ける求職者の方からの質問により、求職者の方の評価を決めていたこともあります。

質問が浅い求職者の方はあまり当時の企業に興味を持っていないというネガティブな気持ちになり、面接を通過ということにすることは少なかったです。

多くの企業は、求職者の質問から自社への志望度を計っている

絶対ではありませんが、多くの企業は、求職者のみなさんからの質問により自社への志望意欲を計っています。

興味があるということは志望度が高いということで、その証拠が、面接内での質問内容です。

質問がない求職者の方というよりも、質問ができない求職者の方は、その企業に興味を持っていないことの現れだと思いますので、そのことは企業も経験上、把握しています。

求職者のみなさんは、面接での質問がどれだけ重要であるのか今回を機会に知って頂き、必ず質問するようにして欲しいですし、『特にありません。』ということは絶対にないようにして欲しいと思います。

企業は必然性を大事にしている

求職者のみなさんは、なぜ、企業が求職者のみなさんからの質問を重視しているのかは先程、ご紹介した通り、自社に興味を持っているかどうかということでご理解頂けたと思います。

企業が求職者のみなさんの質問を重視する本質的な理由は、企業が採用活動において、『必然性』を重視しているからです。

『必然性』とは、転職市場においては、『なぜ、当社でなければならないのか？』ということになり、企業は、数ある企業、求人のなかで、『なぜ、当社に興味を持っているのか？』ということを知りたいためです。

企業が『必然性』を重視する理由は求職者の本気度を計りたいから

求職者のみなさんも身を持って経験していると思いますが、転職市場には非常に多くの求人があり、そのことは、採用活動を行うどの企業も把握しています。

また、転職市場は、どの企業が同じ時期に一斉に求人を公開することはありません。

求職者のみなさんからすると、転職したい企業が転職市場になくても、自分の希望条件の範囲に入っている企業の選考を受けるという特徴があります。

ということは、企業からすると、『本当は、違う企業に転職したいと思っていても、自分が希望する企業の求人がないため、自分の希望条件に入っている自社の選考を受けているのではないか？』という疑問を持つのです。

『必然性』が企業への本気度を示す

これは、私も人事としてよく思ったことですが、求職者のみなさんが本当に希望する企業が、自分が転職活動する期間に求人を公開していなければ、転職することはもちろん、応募することすらできないのです。

企業はこの背景を知っているため、自社の選考を受ける求職者の方が、本当に自社に転職したいと思っているのかどうか気になっているのです。

そこで、重要なことは『必然性』です。この『必然性』は、その企業でなければならない理由が明確かどうかということです。

その必然性を計るために、企業はあえて求職者のみなさんに質疑応答の時間を設けて、求職者のみなさんの『必然性』を知りたいのです。

必然性に関係する質問内容

必然性は、先程ご紹介した通り、『その企業でなければならない理由』です。これは、企業のある部分を知れば、確実に抽出することができます。

求職者のみなさんが、転職活動する上で、希望条件を設定すると思いますが、その希望条件の要素としては、業界、事業内容、職種、業務内容など多くあると思います。

例えば、業界を必然性とした場合、業界には多くの企業が属していますので、業界を必然性に結びつけることは、その企業でなければならない質問や理由としては弱いです。

必然性と関係がある『企業理念』

職種についても同様で、同じ職種は、その企業以外にも多くの企業が求人を公開しているので、他の企業でも必然性を作ることはできますから、その企業からすると必然性に欠ける内容です。

しかし、どの業界、どのような事業内容、そして、どのような職種であっても、その企業にしかない必然性に関係することがあります。それこそが、『企業理念』です。

『企業理念』と社風を混同して考える求職者の方がいますが、この二つは全くの別物です。

社風は、その企業でなくても同じような社風を持っていることが多いですし、社風の種類はそこまで多岐にわたるものではないです。

例えば、フラットな社風と風通しの良い社風があるとすれば、この両者は言葉が違うだけで、言っていることは同じです。

『企業理念』は唯一無二、千差万別

また、最近の企業はフラットな社風や風通しの良い社風を売りにしていることが多く、縦割りの文化を求職者のみなさんは嫌う傾向にあるため、縦割りの文化や社風を売りにする企業はほとんどないです。

そう考えると社風は必然性とは違いますし、『企業理念』とも違います。

『企業理念』とは、企業の創業者が、自分の理念や魂を込めて作った唯一無二のもので、類似する文言はあったとしても、その思いは千差万別です。

つまり、『企業理念』は、その企業にしかないことであり、『企業理念』こそが必然性になり得ることです。

『企業理念』に関係する質問が評価を高める！

求職者のみなさんが面接内で質問する内容については、色々な角度から質問して全く問題ないことですが、質問するにあたって絶対に外さないで欲しいことは、その企業の『企業理念』に関係することです。

どれだけ多くの質問をしたとしても、『企業理念』以外の質問については、『必然性』としては弱く、他の企業でも通用する質問内容になってしまいます。

そうなると、企業の面接官としては、『質問の使いまわし』という見解を持ち、評価が下がることはなくても上がることはありません。

『必然性』『企業理念』を抑えて面接に参加する

やはり、『必然性』を意識して頂き、『企業理念』に関係する質問は必須だと思った方が良いです。

面接官も企業の経営者から、面接のポイントには、いかに『必然性』や『企業理念』に関して興味を持っているかという点を指示されているはずです。

だとすれば、求職者のみなさんはこの企業の裏事情を知ることで、面接を有利に進めることができるのではないかと思います。

『企業理念』を知りたい場合は、企業のホームページへ

『企業理念』については、企業のホームページなどに必ず記載があることですので、求職者のみなさんは、面接前に熟読することができるでしょうし、必ず準備することができることです。

面接というロケーションは、どうしても求職者のみなさんが面接を受けるという立場になり、主導権を持てない状況になりますが、面接後半にある質疑応答により、その面接を支配することが可能だと思います。

私は、自分の転職エージェントを利用して頂く求職者の方には質疑応答では必ず質問するようにアドバイスしていますし、また、『企業理念』についての質問は何が何でもするようにアドバイスしています。

このことが功を奏したのか分かりませんが、面接において『企業理念』に関する質問をする求職者の方は、面接の通過率がそれまでより飛躍的に上がっている傾向があります。

面接官の立場になって考えよう！

面接官は確かに求職者のみなさんをジャッジメントする立場にありますが、求職者のみなさんと同じように人です。

相手の立場になって考えることで、内定確度は高まると私は思っています。

面接において、相手が期待することを求職者のみなさんができれば、当然、求職者のみなさんの評価は高まります。

『企業理念』に関する質問の有無は面接結果に影響する

また、求職者としても自分で面接でテストしたことがあるのですが、『企業理念』に関する質問をするかしないかで、面接の結果に影響していることが当時から分かっていました。

ですので、転職活動をしている求職者のみなさんは、質疑応答の時間を大事にして頂き、『企業理念』に関する質問は絶対に外さないで欲しいと思います。

どの企業も、自社に本当に転職したいと思っている求職者の方を採用したいと思っていますし、そのためには、『自社でなければならない理由』が必要で、それが『必然性』です。

一つの質問から深堀りする展開力を身に付けよう

先程、軽く触れましたが、質疑応答の時間で、『特に質問はありません。』という最悪な受け答えをすることは論外になりますが、展開力のある質問も心掛けて欲しいのです。

例えば、Aという質問をして、すぐにBの質問をするという流れではなく、Aという質問に対して、面接官から回答があった場合、その回答に対して、更に質問を投げるというイメージです。

そうすることで、AからBにすぐに話が変わるよりも深い内容のコミュニケーションを図ることが可能になります。

当然ですが、『企業理念』についても同様です。

単一的な質問を10個するよりも、一つの質問から深堀した方が断然、面接官に与える印象は良いです。

深堀した質問をするために

深堀した質問をするためには、面接前に事前に質問内容を考えておき、しかも、その質問に対して、面接官がどのような回答をするのかシミュレーションすることが必要です。

面接内で与えられた質疑応答の時間は、それほど長いものではないですので、限られた時間のなかで、自分の評価を上げる質問力を展開することが最も有効な方法だと思います。

浅い質問をいくつもするよりも一つの質問で深堀した方が良いですし、そのためには、自分の質問の他に、面接官が回答するであろう内容も自分で仮説することが必要になってきます。

転職エージェントを利用している求職者の方は、是非、この質問についてはキャリアアドバイザーからアドバイスを受けるなり対策を講じて頂ければと思います。

最後になりますが、求職者のみなさんの転職活動が充実し有意義なものであり、転職後も自分らしく仕事ができることを祈り、話を終わりにしようと思います。

最後までお読み頂きありがとうとございました。